Active Knowledge 学校ICT活用を支えるナレッジプラットフォーム
Active Knowledgeは、自治体ごとに発生するICT活用に関するお困りごとや、「こんな情報があったら便利」といった声を1か所に集積した情報サイトです。ICTが少し苦手な先生でも迷うことなく活用できるよう、現場で役立つ情報を分かりやすく整理しています。
2000年から「学校の情報化」をサポートしてきたアクティブブレインズだからこそ提供できるノウハウが、Active Knowledgeにはたくさん詰まっています。
Active Knowledgeの特長
25年のサポート実績から生まれたナレッジ
アクティブブレインズは、2000年から「教育の情報化」をテーマに、25年間にわたり学校現場でのICT活用をサポートしてきました。その中で、現場の先生方が抱えるさまざまな課題やお困りごとに向き合いながら支援を続けてきました。
その経験から、1つの学校で起きる課題は、他の学校でも起こり得る共通の問題であることが分かっています。しかし、情報が共有されていないと、同じお問い合わせが各学校から何度も寄せられ、現場の対応が混乱してしまうことがあります。私たちは、この混乱を回避するために支援員同士で情報を共有し、学校サポートを円滑に進めてきた経験とノウハウを、Active Knowledgeに集約しています。
セキュアなSharePoint上に構築
Active Knowledgeは、Microsoft 365のSharePointを基盤として構築されています。自治体が求める高いセキュリティ基準を満たしつつ、既存のアカウント管理やアクセス制御の仕組みをそのまま活用できるため、安心して情報を集約・共有することが可能です。
また、日常的にMicrosoft 365を利用している教職員やICT支援員であれば、特別なITスキルを必要とせず、直感的に記事の投稿や更新を行うことができます。そのため、現場の先生や支援員が日々の気づきや対応事例を蓄積しながら、実践的なナレッジを継続的に共有していくことができます。
EdTechエージェントによる伴走サポート
学校のICTに関する情報サイトは、構築されたら完了ではなく、そこからがスタートとなります。これまで、多くの情報サイトを見てきましたが、得意な先生が担当している間は頻繁に更新され、生きたサイトになっていたとしても、担当が変わった瞬間に更新が止まり、使われないサイトになってしまうケースも少なくありません。
そこでActive Knowledgeでは、継続的に情報が更新され、現場で活用される「生きたサイト」として育てていくための伴走支援を行っています。これまで学校現場でICT支援員やヘルプデスク、構築サポートなどを行ってきたEdTechエージェントが、現場の状況に寄り添いながら、かゆいところに手が届くサポートを実践していきます。
Active Knowledgeの主な機能
Active Knowledgeでは、学校ICT運用をスムーズに進めるために、情報の集約だけではなく、現場の業務改善につながるさまざまな機能を備えています。
学校ICT運用を支えるナレッジの集約
トップページに集約
Active Knowledgeのトップページは、教職員・ICT支援員・教育委員会が日々の業務の中で必要とする情報に、すぐにたどり着けることを目的として設計されています。従来の情報サイトでは、サイトの階層が深くなり、作成者しか構造を把握していないため、改修が難しくなったり、担当者が変わると引き継ぎができなくなったりするというジレンマが生じることがありました。
Active Knowledgeではこの点を重視し、サイトの階層をできるだけシンプルにし、重要な情報はトップページに整理して掲載するという方針で構築しています。
共有フォルダ・端末管理・ヘルプデスクなどの業務支援
業務支援
データの作成や共有をオンライン上で行うことができます。端末に依存せず、職員室だけでなく教室などからもアクセスできるため、場所に縛られない柔軟な運用が可能です。週案の提出・承認フローも構築でき、管理職による確認や承認作業も効率的に行うことができます。
また、マニュアルや申請フォーム、問い合わせ先などの情報をカテゴリ別に整理して掲載しています。自分の困りごとに合った情報にすぐアクセスできるため、手続きを迷わず進めることができます。自己解決を促すことでヘルプデスクへの問い合わせを減らし、問題解決のスピード向上にもつながります。
生成AI（Copilot）との連携によるデータマイニング
生成AI（Copilot）との連携
Active Knowledgeに蓄積されたナレッジは、生成AI（Copilot）と連携することで、自治体独自のAIエージェントとして活用することができます。教職員が質問すると、Active Knowledge内に蓄積された情報をもとに必要な情報を提示し、業務やICT活用をスムーズに支援します。
これは、汎用AIに質問するのとは異なり、その自治体のルールや運用方針を理解した「地域特化型AI」を育てていく取り組みです。
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